会誌・論文集の発行

１．会誌　（発刊日　毎年１０月１日）

会誌は、日本の技術・文化マネジメントに関わる事例研究・書評・トピックス・記事等を扱う。

２．学術論文集　（発刊日　毎年３月３１日）

学術論文集は、日本の技術・文化マネジメントに関わる学術論文（査読付）・研究ノート（査読付）を扱う。 投稿規定は、以下の通りとする。

投稿規定（論文投稿および執筆規定）

論文投稿規定（PDF）をダウンロード原稿フォーマット（Word）をダウンロード

1．本規定は、技術・文化マネジメント協議会（以下「協議会」という）が刊行する学術論文集『JSECM学術論文集 』（以下「論文集」 という）への、学術論文（査読付）・研究ノート（査読付）（以下それらを「論文等」という）の投稿および執筆の手続き、原稿の体裁･ 様式等の必要事項について定める事を目的とする。
2．投稿者の資格は、原則として第一執筆者（ファースト・オーサー）は、日本技術・文化マネジメント協議会会員（以下「本会員」という）でなければならない。ただし、招待その他依頼した論文の場合はその限りではない。
3．「論文等」の種類は(1)論文(2)研究ノートの2種類とし、投稿者自らが希望するものとする。論文編集委員会は、投稿されたものについて、投稿希望の種類がそぐわないと判断した場合は、論文集に掲載すべき種類を定め、その旨を投稿者に勧告することができる。
4. 「論文集」への掲載可否の検討対象となる「論文等」は、オリジナルなもの（「重複応募」なきもの）に限定する。（査読審査を実施する。）
5．「論文集」に掲載される「論文等」は、査読審査を合格し、本理事会においてその掲載の可を認められたものでなければならない。ただし、招待その他依頼した論文についてはこの限りではない。「論文等」の査読審査は、１編に対し、２名以上の査読者が査読審査するものとする。
6．投稿された「論文等」の「論文集」掲載可否の判定については、理事会での審議により最終決定する。
7．投稿原稿の体裁･様式は本協議会指定の論文フォーマットを使用する。詳細は次の通りとする。
①原稿の最大長は図表等を含み 10 ページ以内かつ 16,000 字以内を原則とする。なお、本文の文字フォントの大きさは、10.5 ポイントを原則として使用する。
②原稿は、本協議会指定の『和文原稿フォーマット』（Word 原稿）を使用し、記述後、Word 原稿および PDF 原稿の両方を E-mail に添付し、本協議会メール・アドレスまで送信する。
③叙述は、当用漢字、現代仮名づかい、算用数字を用いる。
④図表は出所を明確に表記する（文献表記参照）。 図表は、上記?に表す本協議会指定の論文フォーマット内に挿入する。図表に白黒以外の色（グレー色含む）を使用した場合、また、繊細な図・写真や微小文字（10.5 ポイント未満）などを使用した場合、本協議会は印刷仕上がりの責任を負わない。
⑤文末注は下記例を参考に表記する。 　
日本語文献の場合，著者名・発行年・論題または書名・雑誌名・出版社名・引用頁の順に記述する。その際、発行年は（ ）で、論題は「 」で、書名・雑誌名は『 』で囲む。引用頁については、１頁の場合は p.1 とし、２頁以上の場合は pp.1-3 のように記述する。 外国語文献の場合、著者名・論題または書名・雑誌名・出版社名・発行年・引用頁順で記述する。それぞれの境界にはピリオドとカンマを並べて記し、書名・雑誌名はイタリック体とする。
⑥引用文献一覧は、下記例を参考に表記する。また、引用文献の順番は、文中注の順番にしたがう。例：下記(1)から(5)を参照。
(1)技術一郎（2020）『日本技術と文化の融合』、 技術文化出版、p.240
(2)文化次郎（2023）『技術・文化イノベーションの新展開』､技術マネジメネント書房、pp.12-15.
(3)経営太郎（2024）「日本のテクノロジーが文化に与える定量的考察」、『日本技術経営工学会』、 Vol. 1, No. 45, pp. 55-60.
(4)Abcd, H. J, Research on the influence of Japanese technological culture on the evolution of innovation., Vol. 42, No. 1,2021, pp. 659-662．
(5)Xyz，H. E.，The near future of Japanese manufacturing sentials , Def Publishing Company, 1nc., 2019．
⑦原稿冒頭に、原稿題名、執筆者名、所属をそれぞれ日本語と英語で併記する。次に，英文要約（以下、Abstract という）を 200 語以内、英語キーワード（以下 Keywords という）を 3 語以上 5 語以内で記述す る。英文表現については本委員会で修正することがある。
（掲載料）
8．執筆者は掲載料 10,000 円を負担する。
（校正）
9．校正は全て投稿者の責任とし、本協議会は原則として校正を行わない。ただし、査読者または協議会より論文内容における修正事項以外に特に校正に関する指摘事項があった場合、投稿者はすみやかに修正することとする。
（著作権）
10. 本誌に掲載された論文等の著作権は原則として、本協議会に帰属する。著作権に関し問題が生じた場合は、執筆者の責任において処理する。
（原稿送付先）
11．原稿は下記宛てに送信すること。
日本技術・文化マネジメント協議会 事務局
E-mail: council.ac@j-secm.com